令和元年-2年度島根県理学療法士会役員選挙について

この度県士会役員選挙立候補受付の結果「理事」の定数15名のところ立候補者17名となりました。よって総会にて役員選挙を行います。

理事立候補者名、立候補者の趣旨、協会・士会役員歴等の掲示を下記のリンクに掲載いたしました

⇒理事立候補者趣旨書

 

投票方法

総会にて投開票。 投票形式は定員連記制とします。 

 

選挙運動について

 選挙運動は県士会ホームページへの趣旨書の掲載のみ。選挙公示から後の期間、総会終了までその他の行為は違反行為とします。

 

選挙規定については、「当会定款」ページの島根県理学療法士会選挙管理規定をご参照ください

 

問い合わせ先

 島根県理学療法士会選挙管理委員会  

 メールアドレス:E-mail  hara-motoko@city.izumo.shimane.jp

 TEL:0853-63-5111

出雲市立総合医療センター リハビリテーション技術科 原 素子

レセプトの返戻等及び平成30年度同時改定の問い合わせ事例収集のお願い

会員各位

 

平素より県士会活動にご協力いただきありがとうございます。

 

日本理学療法士協会より次のような依頼がありました。

「平成 30 年度診療報酬・介護報酬同時改定による影響や理学療法士の取り組みに関して、各種調査事業を実施しております。 診療報酬請求の審査は、全国一律の診療報酬点数表と厚生労働省の通知などを根拠に行われておりま すが、白黒はっきりしないグレーゾーンがあること、さらに正当な理由があれば医師の裁量権を優先して構わないという通知もあることから、結局は社会保険診療報酬支払基金等の審査支払機関の判断次第となり、いわゆる「ローカル・ルール」が存在しています。リハビリテーションに関連する診療報酬請求に おいても査定を受けた場合、各医療機関等が対応していますが、その情報が共有できていないため、各医療機関で十分な対策が打てず、また本会としても課題が十分に把握できておりません。これは介護報酬に関しても同様でございます。 そこで本調査は、レセプト返戻や指導・監査等の事例及び平成 30 年度診療報酬・介護報酬の問い合わせ事例を収集し、現状を把握することを目的としております。 」

 

島根県理学療法士会としては、本調査に対して会員の皆様のご協力をいただきたいと思います。次のグーグルフォームのリンクhttps://goo.gl/forms/PhndhNKsoEircnxg1 から回答をお願いいたします。

※必要に応じて個別に問い合わせをさせていただく場合がございます。

※用語の整理に関しては、こちらより、または登録フォーム内の別表をご覧ください。

 

今回、協会への報告日までの期日が短いため、締め切りを2段階としています。協会への情報提供が必要と思われる案件については、一次締め切り(3月22日)までに回答をお願いします。また、県士会調査身分部としても取りまとめを行いたいと思いますので、二次締め切りを4月30日といたします。年度末のご多用の時期とは思いますが、ご協力宜しくお願いいたします。

 

また、下記担当者へ直接電話もしくはメールをいただき情報提供いただいても構いません。ご協力宜しくお願いいたします。何かご不明な場合があれば、担当者までご連絡ください。

 

1次締め切り(協会への情報提供):3月22日

2次締め切り(県士会取りまとめ):4月30日

 

本調査の結果は、整理した上で会員の皆様に情報提供させていただきます。

 

《医療保険》

益田医師会病院 リハビリテーション科 廣瀬強志

Tel:0856-22-3611

E-mail: t-hirose@masumi.shimane.med.or.jp

 

《介護保険》

飯南町保健福祉課 地域包括支援センター 嘉田将典

Tel:0854-72-1770

E-mail:kada.masanori@gmail.com

 

担当者:調査身分部 部長 嘉田将典

飯南町保健福祉課 地域包括支援センター 嘉田将典

〒690-3207 島根県飯石郡飯南町頓原2064番地

TEL 0854-72-1770

FAX 0854-72-1775

個人:kada.masanori@gmail.com

選挙管理委員会からのおしらせ

平成31年2月28日

(社)島根県理学療法士会

選挙管理委員会

 

平成31年度・32年度 

島根県理学療法士会役員選挙に関する公示

 

 理事立候補及び監事立候補が有りましたので以下のとおり公示します。

【理事について】

 定数(15名)に対し17名の立候補があった。よって投票による選挙を実施する。

 

【監事について】

 定数(2名)に対し2名の立候補があった。監事については立候補者が定数内であったため無投票当選とした。

 

 理事選挙の日程は後日、本会ホームページ,メールマガジンを通じて公示します。

平成31年度体協公認アスレチックトレーナー養成講習会受講希望者の公募のお知らせ

平成31年度のアスレティックトレーナー養成講習会受講者の公募をさせていただきます。

島根県理学療法士会の推薦枠は2名となっています。尚、以下の審査理由等により県士会より推薦した2名がそのまま受講内定するものではありません。

推薦枠を2 名としているのは、島根県体育協会の審査会にて選考の結果、推薦者の経歴等により「推薦順位1 位ではなく2 位の方を受講者として決定する」ことがあるためです。また、受講希望者の経歴等により「対象者なし」となることもありますので、予めご了承ください。

受講者推薦の決定について、提出書類をもとに島根県理学療法士会理事会での審査の上、受講者を選考し、その後、受講希望者本人へ内定の連絡をいたします。

  

1、提出期限   平成31年2月21日(木)必着

2、提 出 先   島根県理学療法士会 事務局

         〒699-1221  雲南市大東町飯田96-1

         雲南市立病院 リハビリテーション技術科内

         島根県理学療法士会 事務局 行

3、提 出 物   @アスレティックトレーナー養成講習会受講希望申請書

                        A受講推薦書

                        B日本体育協会公認アスレティックトレーナー養成講習会受講希望者経歴書

        ※上記をクリックするとそれぞれダウンロードできます

4、問合せ先   島根県理学療法士会 事務局  吉岡健太郎

                     雲南市立病院 リハビリテーション技術科

                     п@0854-47-7500(代表)

                     E-mail  pta.shimane@gmail.com

平成31年度、32年度役員選挙役員選挙の公示について

一般社団法人島根県理学療法士会会員各位

 

平成31年2月18日

 

役員選挙公示

 

一般社団法人島根県理学療法士会

選挙管理委員長 原素子

 

一般社団法人島根県理学療法士会定款20条により平成31年度、32年度役員選挙を行います。

 

選挙すべき職と定数

 理事 15名

 監事  2名

 

立候補可能な者

 平成30年12月31日現在の島根県理学療法士会会員名簿に登録されている者。

 

立候補受付期間、立候補辞退期間

@  立候補受付は郵送のみとし、受付期間は平成31年2月18日(月)より平成31年2月27日(水)必着までとします。

A  立候補受付期間中の内容修正、変更が可能です。立候補受付期間以後の届け出は一切受け付けません。また所定の書式を満たしていない場合の届け出は無効とします。

B  立候補受付辞退期間は@と同じとし、郵送による受付のみとします。

C  立候補受付後、選挙管理委員会による審査を行い、立候補届を受理します。書類に不備がある場合は再提出を求める場合があります。

 

立候補届の様式

 同封の「様式1」を使って届け出をするものとし、同一施設から複数の立候補がある場合は「様式1」を複写して利用することを認めます。「様式1」の改変は無効とします。

 

---立候補届け出先---

〒691−0003 出雲市灘分町613 出雲市立総合医療センタ− リハビリテーション技術科内

 (社)島根県理学療法士会選挙管理委員会 原素子宛

 

※当案内は各施設に同文で郵送されます。「様式1」は封書にて添付されております。

日本理学療法士学会分科学会運営幹事選挙実施のお知らせ

日本理学療法士協会選挙管理委員会よりお知らせです。

日本理学療法士学会分科学会運営幹事の任期満了を迎えるにあたり、20191月から3月の間に分科学会運営幹事選挙が行われます。 

選挙告示は、20181217日(月)を予定しております。詳細につきましては、告示日にホームページへ掲載の告示および実施要綱をご確認ください。 

【注意事項】

1217日(告示日)時点において、当該分科学会への登録が済んでいる正会員名簿に登録されている分科学会が被選挙権対象分科学会となります。また、選挙権についても同様です。そのため、分科学会への登録は、1217日(告示日)迄に完了するよう速やかにご登録ください。自分が登録している分科学会の確認は、マイページから可能です。

※分科学会登録は「専門分野登録」とは別となります。混同されないようご注意ください。

※分科学会の登録・確認には、マイページのID・パスワードが必要になります。ID・パスワードを紛失された場合は、お早めに再発行をお願いします。


詳細は下記のPDFをご参照ください

2018年度分科学会運営幹事選挙実施のお知らせ.pdf

平成30年西日本豪雨で家屋損壊等に遭われた会員への見舞金支給および年会費の免除について

【日本理学療法士協会からのおしらせです】

本会「会費減免・見舞金等の支給に関する規程」に基づき、見舞金の支給ならびに会費の免除をいたします。

下記リンク先の資料をご確認いただき、それぞれの規準に該当する方は、「見舞金・弔慰金および会費免除申請書」に必要事項を記入の上、自治体が発行する「罹災証明書(コピーで可)」を添付して島根県理学療法士会事務局へご郵送ください。


※罹災証明書(コピー)は1通で結構です。  

罹災証明書につきましては、最寄りの市町村へご申請ください。

市町村により申請期間が異なります。短期間の場合もありますので、必ず事前にご確認ください。

http://www.bousai.go.jp/taisaku/hisaisyagyousei/risaisyoumeisyo.html

 

⇒会費減免・見舞金等の支給に関する規定

⇒見舞金・年会費免除のご案内と免除申請書

【協会より】平成30年7月豪雨支援金の募集について

 台風第7号および西日本を中心とした広範囲での記録的な大雨による災害で被害を受けた地域の府県理学療法士会と会員を支援するため、全国の都道府県理学療法士会および会員の皆様に対し、支援金の募集を開始することといたしました。
 皆さまの温かいご支援をよろしくお願い申し上げます。


詳細は日本理学療法士協会のHP、該当ページをご参照ください。

http://www.japanpt.or.jp/general/disasterrelief/nishinihon_2018/oshirase/reliefmoney/

松江市在宅医療・介護連携支援センター広報誌のご紹介

【協会より】ネットワークビジネス(マルチ商法)に関する注意喚起

最近、各地で「理学療法士は将来的に収入の増加が見込めない」等の発言で不安を煽り、ネットワークビジネス(マルチ商法)へ勧誘されるとの苦情が出ております。

 ネットワークビジネス(マルチ商法)は、商品やサービスを販売するもので、それ自体は違法で はありませんが、顧客となった人が新たな顧客を勧誘することで販路をピラミッド式に拡大していく 手法を取っています。その取引販売する商品は多岐にわたり、自己啓発セミナーの形式をとるものや、研修会とリンクして物品販売を行うものもあります。

 個人での商品購入や自己啓発セミナー等への参加は何ら法的な問題はありませんが、本会としては、以下の点に十分注意していただくようお願いいたします。 

 @新規顧客の勧誘において、強引なやり方が職場内での職員間のトラブルや患者様・利用者様にご迷惑となる危険性も孕んでおり、理学療法士の信用問題にもなりかねません。

 A場合によっては、法に抵触することもあります。

 B会員諸氏が所属する職場組織の就業規程等に抵触する恐れもあり、処分を受ける対象にな る可能性も考えられます。

 

社会人として、良識ある判断と行動をお願いいたします。


【ご参考サイト】 独立行政法人 国民生活センター

 トップページ > 相談事例・判例 > 各種相談の件数や傾向 > マルチ取引     

  http://www.kokusen.go.jp/soudan_topics/data/multi.html

厚労省HPに介護予防の手引きが掲載されています

会員各位
厚生労働省から、地域ケア会議における事業所、都道府県、市町村、専門職向け(これのみ添付)の手引きが公開されています。専門職向けにはどのような視点で会議に臨み、どのような助言をするかの指針が職種ごとに明記されています。ぜひ、ご覧ください。

【協会より】2018 年度 新人教育プログラム臨床見学受入施設制度について

本会生涯学習機構で 2015 年度から運用を開始しております新人教育プログラム臨 床見学受入施設制度につきまして、次年度より新たに見学受入を実施していただける施設の 申請受付を開始いたします。制度運用については、例年同様に、施設のリハビリテーション 管理者にお取りまとめを行っていただき、本会に申請いただく形となります。また、2017 年 度までの認定施設は、再度申請いただかずとも引き続き見学受入が可能です。

 

【対象】新規の見学受入施設 

※2017 年度までの認定施設は、引き続き受入可能な場合は、申請書類は提出不要です。 

■申請受付期間 :2018 年 1 月 1 日〜2018 年 1 月 31 日 

■申請書類 :@新人教育プログラム臨床見学受入申請願(様式第 1 号) A施設使用許可承諾書(様式第 2 号) B誓約書(様式第 3 号) C新人教育プログラム臨床見学受入施設 講師一覧(様式第 4 号) 

■見学開始日 :2018 年 5 月 1 日 

 制度詳細について:下記 2 点をご参照ください。

・本会ホームページ内、検索キーワード「見学受入を希望」 

・「新人教育プログラム臨床見学受入施設指導実施要綱【第3版】


<お問い合わせ先> 

 公益社団法人日本理学療法士協会 生涯学習課 

新人教育プログラム臨床見学受入担当 

〒151-0051 渋谷区千駄ヶ谷 3-8-5

 TEL03-6804-1440  FAX03-3401-5961  E-mail:sinpuro@japanpt.or.jp

新生涯学習制度について

T.新生涯学習制度について 

 

1.制度改定の背景と目的 

日本理学療法士協会(以下、協会)における生涯学習の制度化は、平成6年新人教育プログラムが開始されることにより始まった。その後、平成9年に生涯学習システムの専門理学療法士制度が導入され、これまでに会員における資格の浸透および新プロ修了率増加など、一定の周知が得られ、現在に至っている。

一方、昨今において、国民に対して基本的理学療法が適切に実践できる能力を有する者(ジェネラリストと定義)を育成することによる理学療法士全体の底上げ、および、より専門性の高い臨床技能を有するスペシャリストの育成が求められている。

これらの課題に対応することは急務であり、現制度における課題を見直し、アップグレードする時期に立たされている。

 今回の改定の目的を端的に表わせば、「理学療法士の臨床能力の底上げ」と「努力(研鑽)をした会員が正当に評価される」ということである。

そのためには、新人からの系統だった生涯学習プログラムの整備と社会からの評価が得られる制度設計が必要となり、大幅な学習時間増加が必然的に求められる。

 

2.制度改定のポイント 

  1. 研修理学療法士(現新人教育プログラム) および 認定理学療法士プログラムの大幅な時間増加
  2. 登録理学療法士制度の新設により実質的免許更新制を目指す
  3. 外部評価が得られる水準に進化させ、認定理学療法士制度を医療広告ガイドラインにも合致するものを目指す
  4. OJT(On the Job Training)の導入
  5. e-Learningの積極的活用
  6. 外部評価機構の構築

 

3.制度変更のスケジュール 

新制度の開始を平成33年(2021年)4月からの運用開始を予定しており、新制度の仕様を平成30年(2018年)3月までに確定する予定。

 

4.新生涯学習制度の概要 

新制度におけるステップアップは、研修理学療法士プログラム(卒後2年間を想定)の受講、登録理学療法士制度(修了は卒後5年を想定)の受講後に認定理学療法士プログラムを履修し試験を合格した者に認定理学療法士の資格を授与する。

 

 

PDF.jpg     【新生涯学習制度】制度説明(士会向け)20171102

当案内のスライド資料(PDF)です。

 

今後は、上記の資料に、各プログラムの詳細や現制度からの移行措置に関する説明などを追加していく予定です。

 

   

 

また、JPTA NEWS No.309 10月号にも「生涯学習制度が変わります!」を掲載しておりますので、ぜひご確認をいただけますと幸いです。

【協会より】会費納入期限変更のお知らせ

平成29年10月吉日

会員各位

公益社団法人日本理学療法士協会

事務局

 

会費納入期限変更のお知らせ

 

 拝啓

 時下ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。平素は本会運営にご協力をいただき、厚く御礼申し上げます。

 さて、このたび本会定款ならびに会費徴収規程の変更により、年会費に関する納入期限が3ヶ月早まることが決定いたしました。 

 これまで本会では、4月からの事業開始に伴って、6月末日を納入期限として年会費のご請求を差し上げておりました。しかし、会員としてのサービスを受けながらも会費納入をいただけず、残念ながらそのまま債務を抱えて退会される方が毎年発生しております。

 また、未納会員への支払催促や請求手続きを複数回実施することにより、本会が負担する郵送費や事務手数料、人件費等の費用増加へもつながっています。

 期限を守って会費を納入していただいている多くの皆様に対し、公平性を担保するため、年会費を納入いただいた方に対して会員サービスの提供を開始することを目的に、納入期限を下記のとおり変更させていただくこととなりました。

 本会は会員の皆様からいただいた会費によって運営しておりますので、より効率的に業務を実施することによって、さらなる会員サービスの充実を図っていきたいと考えております。

 何卒ご理解いただき、引き続きご協力賜りますようお願い申し上げます。

 敬具

■会費納入期限  前年度の3月末日

        (平成30年度年会費の場合、平成30年3月31日までとなります。)

■引落日     前年度の3月27日(土日祝日の場合は翌営業日)

 ※楽天カード・口座振替の登録がない場合は、2月下旬〜3月上旬に振込用紙をお送りします。

 

以上

⇒詳細はこちらのPDFファイルをご参照下さい

平成29−30年度島根県理学療法士会役員選挙結果

役員選挙結果報告.jpg

島根県リハビリテーション専門職協議会設立について


関係各位

平素より県士会活動にご尽力いただき厚く御礼を申し上げます。この度、リハビリテーション専門職の人材育成・相互の交流ならびに各会員による自主的・主体的な地域づくりの取り組みを支援・促進することを目的として合同組織である島根県リハビリテーション専門職協議会を本日設立いたしました。団体の概況につきましては、添付の団体概況をご覧ください。

今後ともリハビリテーション専門職として県士会活動ならびに本協議会活動にますますのご支援をよろしくお願いいたします。

平成29年2月1日

 

一般社団法人 島根県理学療法士会

会 長    内田 賢

 

一般社団法人 島根県作業療法士会

会 長    泉 靖司

 

一般社団法人山陰言語聴覚士協会

島根県言語聴覚士会

会 長    門脇 康浩

 

⇒島根県リハ専門職協議会概況

メルマガが届かないという方…こちらを御覧ください

 特に携帯電話のメールアドレス(キャリアメール)宛へのメルマガは迷惑メールフィルタが独自に設定されており、こちらからは正常に送付できていても会員様へメルマガが届かない事態が頻発しております。

 また、キャリアメールでないアドレス宛にも一部送付できない現象が確認できております。

 これは、1つのメールアドレスから大量にメール配信されることを感知し、迷惑メールと判断されることと、メルマガ配信者としている「spta-hp@mopera.net」のアドレスから実際に配信しているわけではなく、メルマガのシステムにて先のアドレスから送っているように見せかけている為、「なりすましメール」として判断されることにあるようです。

 メールマガジン登録ページの注意事項を確認の上、登録したにもかかわらず配信されない場合は、各キャリアメールアドレス等の設定の見直しをしていただきますようよろしくお願いします。

 下記にメール設定の概要を記載しておりますので参考にしてください。


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研修会案内等の郵送廃止のお知らせ

県士会ホームページの充実とメールマガジン配信サービスの開始に伴い、これまで各施設宛に行っていた県士会主催の研修会等の案内の郵送は平成27年3月31日をもって基本的に廃止させて頂きます。

※アンケートや抄録など郵送の方が適するものに関してはこれを除きます

平成27年度以降は、メールマガジンのみのお知らせとなりますので、登録をお済みでない会員の方は 該当ページ閲覧の上ご登録をお願い致します。

 

<問い合わせ>

社会医療法人昌林会 安来第一病院 理学療法科 種田 真吾

〒692-0011 島根県安来市安来町899-1 

tel.(0854)22-3411    Email spta-hp@mopera.net

 

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